地震に強い家の特徴とは？耐震・免震・制震構造についても解説

地震が多い日本では、家を購入する際の基準として地震に強いかどうかを重視する人が多くいるでしょう。

地震への強さはその家でどれだけ長く生活できるかに大きく影響し、購入前にしっかり確認しておきたいポイントの1つです。

この記事では、地震に強い家を見極めるポイントや注意点を解説します。重要な要素となる耐震・免震・制震構造についてもそれぞれ詳しくお伝えするので、マイホームをこれから購入する人はぜひ参考にしてください。

多くのハウスメーカーや工務店が地震への強さを売りにした住宅を多く展開していますが、それには理由があります。

・建築基準法の耐震基準を満たす必要があるから
・巨大地震の被害が多いから

上記2点の理由をそれぞれ確認しましょう。

建築基準法の耐震基準を満たす必要があるから
『建築基準法』では、国内の住宅が満たすべき耐震基準が厳しく設定されています。

住宅の高さや種類ごとに要件が細かく定められており、国内で建築される住宅はこれらの要件を満たす必要があります。建築基準法の目的は、以下の通りです。

この法律は、建築物の敷地、構造、設備及び用途に関する最低の基準を定めて、国民の生命、健康及び財産の保護を図り、もつて公共の福祉の増進に資することを目的とする。
※引用：建築基準法丨e-Gov法令検索

つまり、建物の保護自体ではなく、安全な建物の建築を促して建物の損壊などに伴って国民の生命が脅かされることを防ぐことが目的です。国内で建築される住宅は住む人の安全を確保するために、建築基準法の要件を満たす必要があります。

巨大地震の被害が多いから
"地震大国"とも呼ばれる日本では、高い頻度で大規模な地震が発生しています。2024年には元旦に能登半島地震が発生し、石川・富山・新潟の3県で合わせて8,795棟が全壊しました。

【topic】

能登半島地震で全壊した住宅棟数が20日、石川、富山、新潟の3県で少なくとも計8795棟となり、2016年の熊本地震の8667棟を超えた。
能登半島では損壊程度が判明していない住宅も数多く残されており、全壊棟数はさらに増える見込みだ。

※引用：能登半島地震の全壊住宅8795棟に　熊本地震を超える丨毎日新聞

また、このような大規模地震は今後も発生するリスクが高いと推測されています。専門家によると、今回地震が発生した能登半島周辺にはひずみがたまった断層があり、マグニチュード7に相当する地震が起きる可能性があるとされています。

【topic】

能登半島地震の震源域周辺に、あまり動いていない断層や、ひずみのたまった断層があり、今後もマグニチュード（M）7クラスの大きな地震や津波の発生が懸念されるとの解析を、東京大地震研究所の佐竹健治教授（地震学）や東北大の遠田晋次教授（地震地質学）が2日までにまとめた。

※引用：今後もM7、津波3m発生を懸念　能登震源域周辺、専門家が解析丨Yahoo！ニュース

能登半島周辺以外に居住している人も警戒が必要です。現在日本には、地震を起こすリスクがある『主要活断層帯』が全国で114箇所選定されています。

中にはマグニチュード8相当の地震を起こすと予測される活断層もあり、大規模地震への対策はより一層強化されています。

【topic】

(...) これら114断層帯のほとんどは、これまでに一通り調査と評価が行われましたが、評価の信頼度が低い断層帯については、「補完調査」として引き続き調査が行われています。
また、現在は、主要活断層帯の海への延長部分や、地表に現れている長さが短い活断層などの調査も行われています。(...)

※引用：主要活断層帯丨地震本部

以上を踏まえて、日本で住宅を購入する際には地震に対する強さを考慮することが大切です。